デジタル化と防爆

 「IoT 」「AI」といったデジタル用語を耳にしない日が無くなったと感じるほど、産業界でデジタル化が進む。プラントの装置も例外ではなく、デジタル化のターゲットになってきている。しかし、石油・ガス、石油化学などのプロセス系のプラントには、危険エリアが存在し、そこでは、防爆認定を取得した機器を使わなければならない。この防爆機器だが、価格は高く、同じ機能を持つ非防爆機器の10倍の価格と言われている。こうした状況ではあるが、防爆の認定制度は以前に比べて柔軟になっており、世界の認定機関をうまく活用すれば比較的に低コストでの防爆対応が可能になる。また経済産業省は、危険エリアにおける非防爆機器活用のためのガイドラインも策定している。防爆に伴うコストはそれなりのくふうで低減が可能だ。

【金子産業 中村善典代表取締役社長に聞く】
 防爆認定機関の国際化で多様化する認定取得
 コスト重視で効率的な認定取得を目指す

【総 論】
 デジタル化と防爆
 経済性と安全は、どこで折り合うか

【理研計器】
 独自開発のRセンサで小型・軽量化を実現したガス検知器
 理研計器、本質安全防爆検定に対応した「GX−3R/GX−3R Pro」を提供

【バルテック】
 防爆対応のIoTプラットフォームを提供できる独バルテック
 ウェアラブルカメラでは国内防爆認定を取得



 (Vol.451 2019年9月25日号より)



重化学工業通信社
ENN編集部