Cover Story 2022



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※本文は一部を抜粋したものです、詳細はENN誌をご覧下さい。

 【2022/6/10日号】
東レエンジ、イオンチャネルを標的とした創薬研究ツールの事業化を目指す
スタートップのマクシスと共同プロジェクト契約、自社微細加工技術を活用
東レエンジニアリングは今年4月、スタートアップのマクシスと共同プロジェクト契約を締結し、創薬研究ツールの事業化に乗り出した。イオンチャネルを標的にする創薬が開発されれば、がんなどの治療にも新たな道が開ける。これを実現するうえで、東レエンジが培ってきた微細加工技術などが有効活用できる。産業分野で培ってきた技術をライフイノベーションに展開できる。


 【2022/5/25日号】
独自技術で、効率的な「ボトルtoボトル」リサイクルを実現
協栄J&T環境、西日本PETボトルMRセンターを完工
協栄J&T環境はこのほど、JFEエンジニアリングの津製作所内に西日本PETボトルMR(メカニカル・リサイクル)センターを完工した。JFEエンジグループのJ&T環境、各種廃棄物の処理やリサイクルを手掛ける協栄産業、セブン&アイ・ホールディングスによる合弁事業は、メカニカル・リサイクル技術により、事業系を含む使用済みPETボトルを効率的にリサイクルPETボトル原料に再生する。ボトルtoボトル原料の一貫製造は、中部・西日本地区では初だ。


 【2022/5/10日号】
日量100トン未満の中小型炉でもごみ発電を可能にしたパネルボイラ
シンプル構造でコストを削減、経済性を確保
ごみのエネルギーを有効活用するごみ発電は、地方では都市部ほど導入が進んでいない。理由は、地方ではごみが集まりにくく、日量100トン未満の中小型炉では費用対効果を得るのが難しいからだ。この問題に対して、日立造船は独自開発の小規模ごみ焼却施設用パネルボイラにより効率の向上に成功。これにより中小型炉でもごみ発電の経済性が確保できるようになった。


 【2022/4/25日号】
電炉の省エネ運転を実現するスチールプランテックの「ECOARC」
ラインナップ拡充で、新設から改造にまで対応
高炉に比べCO排出量が少ない電炉だが、一方で大量の電力を消費する。このような問題に一石を投じるのが、スチールプランテックの環境対応型高効率アーク炉「ECOARC」シリーズだ。電気炉本体とシャフトの一体構造により、従来に比べ電力原単位を最大30%削減する。スチールプランテックは新設から既設炉の改造までに対応できる電炉をラインナップ、電炉メーカーの省エネに柔軟に対応している。


 【2022/4/10日号】
千代田、テキサスエチレンプロジェクトを納期短縮により完工
41個のモジュールを11回に分けて海上輸送、コロナ禍でも1カ月の納期前倒し
千代田化工建設~米Kiewittのジョイントベンチャーは今年1月、テキサス州コーパスクリスティに建設していた世界最大規模の年産180万トンのエチレンプラントを契約納期を1カ月前倒しして完工した。現地でのワーカーの確保が困難と判断し、モジュール工法により中国のヤードから41個のモジュールを11回に分割して輸送した。ヤードはコロナ禍の影響を受け、4船目以降はヤードの生産性が低下するなどの影響を受けたが、遅れは現地工事の高い生産性で取り戻した。その成功の背景には、現地の建設会社Kiewittの実力がある。


 【2022/3/25日号】
自社開発の汚泥焼却発電技術で下水汚泥の有効活用に成功したタクマ
北海道で汚泥焼却発電プラントを完工
われわれの生活に不可欠な下水処理だが、その過程で発生する汚泥の70%が産業廃棄物として処理されている。国はバイオマス資源としての有効活用を推奨しているが、その1つである汚泥焼却にはエネルギーの大量消費や、温室効果ガスの一酸化二窒素(N2O)の発生といった問題が立ちはだかっている。
この問題に一石を投じたのがタクマだ。昨年8月に北海道札幌市で完工した西部スラッジセンター向け汚泥焼却施設には、汚泥乾燥機、ボイラ付の階段式ストーカ炉、発電機を組み合わせた独自の汚泥焼却発電プラントを納入。省エネ運転とN2Oの発生抑制を図った独自の汚泥焼却発電技術により、下水汚泥の有効活用に成功した。



 【2022/3/10日号】
し尿・浄化槽汚泥処理施設の完工で存在感を示したJET
JFEエンジグループの一員として、新たな一歩
昨年4月、株式譲渡によりJFEエンジニアリンググループ入りし、社名を三井E&S環境エンジニアリングから改めたJFE環境テクノロジー(JET)。水処理プラントを得意とするが、汚泥再生処理センターやし尿・浄化槽汚泥処理施設の更新・延命化需要の取り込みが期待されている。そのJETが昨年6月、愛知県でし尿・浄化槽汚泥処理施設を完工した。80件にも及ぶし尿・浄化槽汚泥処理施設の建設実績に裏付けされた提案と、ITを活用した本社でのプロジェクト管理により、その存在感を示した。



 【2022/2/25日号】
2035年創業100周年を見据えた「三菱化工機グループ2050経営ビジョン」
ポテンシャルを時代に適合、2035年には売上高を倍増の1,000億円に
昨年11月、三菱化工機(MKK)は「三菱化工機グループ2050経営ビジョン」を策定した。2035年に迎える創業100周年を見据え、その後の2050年にどうあるべきか。現在持つ企業のポテンシャルを改めて認識したうえで、変革する時代にいかに適合し、将来求められる「脱化石燃料に立脚した事業ポートフォリオの変革」を進め、デジタル化により事業効率を向上して収益力を強化することが狙われている。そのための羅針盤ともなるのが経営ビジョンだ。水素が重視される時代を予測して、小型オンサイト水素製造装置「HyGeia」を開発したMKKだが、この開発を支えた技術は既存の石油精製の技術だった。ポテンシャルをいかに時代に適合させるか、創業100周年を見据えながら、MKKが動き出した。



 【2022/2/10日号】
TOYOグループ、聖地印ゴラクプールに肥料プラントを完工
生誕の地で躍動、トーヨー・インディアを最大限に活用
「TOYOは、インドで産声を上げ、ソ連・東欧でブレイクした」
東洋エンジニアリング(TOYO)の設立から成長への過程は、こんなふうに語られる。特に、インドは創業間も無い時期に、海外1号案件を受注した国で、その成長を語るうえで、無くてはならない市場だ。創業間もない1963年、初めて受注した海外プロジェクトがインドのゴラクプール向け肥料プラント建設プロジェクトだった。ゴラクプールは、TOYOの生誕の地とも言っても過言ではなく、まさしく聖地だ。そのTOYOにとっての聖地に建設されたプラントのスクラップ&ビルド案件として、2018年に受注した肥料プラントの建設プロジェクトが昨年10月に完工した。プロジェクトを遂行したのは、TOYO~トーヨー・インディアのコンソーシアム。半世紀前には想像もできなかったフォーメーションによるプロジェクト遂行だったが、TOYOは「生誕の地」とも言えるインドで躍動した。



 【2022/1/25日号】
コロナ禍でも、ICT活用でプロジェクト遂行を効率化した日立造船
タイのごみ発電プロに協力
日立造船は昨年7月、タイで計画されているごみ発電事業向けに、プラントのコア設備である火格子と排ガス処理装置を納入した。コロナ禍で実行されたプロジェクトは、日本人スタッフの出張が自粛されるなどの制約を課せられたが、プラントの据付・試運転指導に大阪本社からのリモートで対応。スマートグラスやMicrosoft社のコラボレーションツールであるTeamsなどの活用により、問題なく試運転を終えた。





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