プラント向けバルブを重視 国内外の生産体制整備で2010年売上1,800億円目指す
キッツ 代表取締役社長 堀田 康之 氏 【2008/7/25号】 |
| 国内の建設着工件数の減少に伴い、バルブメーカーの業績も頭打ちになってきた。 国内では厳しいバルブ需要だが、海外に目を移せば旺盛なプラント建設需要がある。 これらプロジェクトをターゲットにすれば、量産効果を狙える大量のバルブ需要があるのも確かだ。 すでにキッツはこの需要を捉えて効率向上を実現してきた。 国内、海外に持つ生産体制を見直し、必要に応じて工場も増強するなど、トップメーカーとして的確に手を打ってきた。 プラント需要を視野に効率生産を目指す。 6月27日に就任したばかりの堀田康之新社長に今後の事業展開について聞いた。 |
設立２周年を迎える新日鉄エンジニアリング 中期経営計画での業績目標は２年前倒しで達成
新日鉄エンジニアリング 代表取締役社長 羽矢 惇 氏 【2008/6/25号】 |
| 新日鉄エンジニアリングは、７月１日付で設立２周年を迎える。中期経営計画
（2006～2008年度） での業績目標はすでに達成しており、2007年度決算では営業ベースでさらに増益になった。 好調なスタートを切った新日鉄エンジだが、「経営・運営に関する目標の達成度は60～70点」
と、羽矢惇新日鉄エンジ社長はさらなる成長に意欲的だ。 羽矢社長に２年間の手応えと、３年目の目標を聞いた。 |
「顧客密着で的確なソリューションを提供、まずは 『強い組織作り』 に着手」
ＡＢＢジャパン トニー・ザイトゥーン 代表
【2008/6/10号】 |
| 世界市場で３兆5,000億円の売上高を上げるＡＢＢ――。 パワーシステムとオートメーションを武器に、グローバル市場で優位性を持つ。 これだけの実績を持つものの、わが国国内のプレゼンスは今ひとつ。 そこで、このほどＡＢＢジャパン代表
(ＡＢＢ株式会社社長) に就任したトニー・ザイトゥーン氏は 「顧客密着で、ユーザニーズに応じた製品を提供する」
と意気込む。 わが国の重化学工業の多くは成熟期を迎えているだけに、きめ細かなソリューション提供はユーザにとっても意味を持つ。 ４月にＡＢＢジャパン代表に就任したばかりのザイトゥーン氏に抱負などをうかがった。 |
10年目に突入したb-en-g 成長に欠かせない基盤整備と顧客密着
東洋ビジネスエンジニアリング 代表取締役社長 石田 寿典 氏 【2008/5/25号】 |
| 1999年に東洋エンジニアリング (ＴＥＣ) の当時のＡＩＳ (Advanced Industrial
Systems) 事業部ＩＴ事業部が分社されて設立された東洋ビジネスエンジニアリング
(b-en-g) が10年目に突入した。 この時期に創業当初からb-en-gとともに成長してきた石田寿典氏が新社長に就任した。
当初115名でスタートしたb-en-gだが、現在は子会社まで含めれば要員は500名に達しようとしている。
規模と基盤のバランスをうまく取らなければ今後の事業の成長はない。 拡大路線を踏襲するも、基盤整備も重要課題だ。
４月にに就任したばかりの石田寿典新社長に今後のb-en-gについて聞いた。 |
グループ向けには製造現場の強化、外販では高付加価値化目指す ＩＴﾌｧｼﾘﾃｨなど高付加価値化ﾋﾞｼﾞﾈｽに注力
三菱化学エンジニアリング 代表取締役社長 深尾 隆久 氏 【2008/5/10号】 |
| 昨年12月に発生した鹿島事業所の事故をきっかけに、三菱化学グループではさらなる現場力強化に向けた見直しが進む。 それに伴い、グループのエンジニアリングとメンテナンスに担う三菱化学エンジニアリングの役割もより重くなる。 事故をきっかけに、権田隆康前社長が退き、今年４月に深尾隆久社長が新たに指揮を執る。 グループの生産技術体制の強化と外販向けでは高付加価値化が当面の課題だ。 ３期連続で最高益を更新し、業績好調時期に発生した事故。 業務の棚卸しとともに新たな仕事の仕組み作りも始まった。 就任間もない深尾隆久社長に三菱化学エンジニアリングの今後について語ってもらった。 |
旺盛な需要の中で経営の平準化と海外拠点の整備進める日揮 日揮ﾏｲﾝﾄﾞを持った9,000名体制をﾊﾟﾜｰｱｯﾌﾟ
日揮 代表取締役 竹内 敬介 氏 【2008/4/25号】 |
| 竹内敬介社長が就任して１年が経過した。 この間、世界には旺盛なプロジェクト需要があり、資材不足に伴う高騰、人材不足に世界のコントラクターが直面している。 こうした中で日揮はこれまでに活用したことのない国の人材を活用した。 コミュニケーションにはイラストを使うなど、現場では意思の疎通のために、新たな試みにも挑戦している。 その一方で2008年度は海外拠点のパワーアップに着手する。 ２月にはサウジアラビアでＪＧＣガルフ・インターナショナルを設立したが、これからは世界の拠点をプロフィットセンター化する。 日揮マインドを持った9,000名のグローバルリソースがこれからの日揮を支えることになる。 就任１年を機に竹内敬介社長に１年間の感想と今後の課題についてうかがった。 |
高付加価値化でニーズに応える新生インベンシス 各ソリューションの融合で顧客ニーズに対応
新生 インベンシス・プロセス・システムス社 代表取締役社長 稲生 誠 氏 【2008/4/10号】 |
| 昨年12月にインベンシス・システムスから新設分割したインベンシス・プロセス・システムス――。 ＤＣＳや現場発信器のFOXBORO、安全計装システムTRICONEX、そしてプロセスシミュレータのSIMSCI-ESSCORを軸とした体制で新たなスタートを切った。 新体制の構築を機会に、各ソリューションの融合による、新たなソリューションの提供に向かう。 その中で注目されるのが、生産と情報の統合を実現する「InFusion」だ。 生産現場の「見える化」を実現するソリューションとして提供される仕組みだが、その導入効果を定量的に示すことで顧客ニーズを捉える意向だ。 必要に応じて、TRICONEX、SIMSCI-ESSCORのノウハウを導入しながら最適システムの構築を目指す。 新生インベンシス・プロセス・システムスの稲生誠社長に今後の事業戦略について聞いた。 |
ＩＨＩ業績悪化の元凶、エネルギー事業本部にメス 意識改革から事業体制まで、徹底した見直しで再生図る
ＩＨＩ エネルギー事業本部長 橋本 伊智郎 氏 【2008/3/10号】 |
今期、決算見通しを大幅に下方修正したＩＨＩ――。 その元凶となったのが、エネルギー事業本部だ。 海外のセメントプラント、ボイラ事業では国内外で不採算プロジェクトの山を築いた。
不採算の元凶であるエネルギー事業本部の立て直しに今年１月１日付で、エネルギー事業本部長に就任した橋本 伊智郎 常務執行役員。 名門ＩＨＩのエネルギー事業本部も今や三流に落ちぶれたが、就任早々、フロントローディングの見直しなど、事業体制の整備に着手している。 自ら「三流」であることを認め、エネルギー事業本部の復活を目指す。 生産技術畑を歩み、過去、相馬工場の生産体制の整備、新潟原動機の再生に実績のある橋本事業本部長。 就任間もない時期に、エネルギー事業本部復活への方針を語ってもらった。 |
増大する事業リスクへの対応強化を目指す住友ケミカルエンジニアリング ラービグプロジェクトは終盤に
住友ケミカルエンジニアリング 代表取締役社長 石丸 裕 氏 【2008/3/10号】 |
| 住友化学とサウジアラビアのアラムコの合弁企業ペトロラービグが進める石油化学コンプレックス建設プロジェクトが終盤にさしかかっている。 住友ケミカルエンジニアリングは、同プロジェクトでＰＰ
(ポリプロピレン) ／ＰＯ (プロピレンオキサイト) プラントの建設にあたる。 これまでに経験したことのない状況にも直面したが、プロジェクトも第４コーナーを回ったところにさしかかった。 ラービグプロジェクト以外でも今期は外販向け事業が順調に推移。 来年度も引き続き堅調に推移しそうだが、事業環境のリスクは確実に高まっている。 最近の事業状況について、住友ケミカルエンジニアリングの石丸
裕社長に聞いた。 |
４月から新中期経営計画をスタートさせる日造 営業利益率５％、高収益企業への基盤作り
日立造船 代表取締役社長 古川 実 氏 【2008/2/25号】 |
| 日立造船では、４月から新中期経営計画 「Hitz InnovationⅡ」 がスタートする。 新計画の目標は、高収益企業への基盤づくり。 2006年３月期決算で290億円の最終損失を計上した日造だが、収益性の高い機械・プロセス機器事業の好調や、全社的な管理体制の強化により、2008年３月期決算では営業利益率3.8％にまで回復する見込みだ。 新計画では、積極的な設備投資・研究開発を行い、2010年度には営業利益率５％にまで引き上げる計画だ。 どん底からの回復を実現し、いっそうの拡大を目指す古川
実 取締役社長に聞いた。 |
日本発の保全マネジメントシステムを提案 網羅性・戦略性・実用性を重視したＭＯＳＭＳ
日本プラントメンテナンス協会 人材開発本部長 四道 広 氏 【2008/2/10号】 |
| これまでに保全のためのガイドブックは発刊されてきたが、その多くは部分的な保全手法を紹介したものだった。 が、このほど日本プラントメンテナンス協会
(ＪＩＰＭ) がまとめた 「ＭＯＳＭＳ (Maintenance Optimum Strategic Management
System) 実践ガイド」 は、日本発の保全マネジメントシステムとして注目される。 わが国で長年、行われてきた現場による保全ではなく、経営参加の保全を提案、そのための方法までが網羅的かつ実践的に解説されている。 本書の作成にあたった、ＪＩＰＭ人財開発本部長の四道
広 氏に、その意義と目的について語ってもらった。 |
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