My Opinion 2022



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  ※本文は一部を抜粋したものです、詳細はENN誌をご覧下さい。

 【2022/6/10日号】
千代田テクノエース 伊藤 卓 代表取締役社長
GMPに準拠したライフサイエンス施設に強み
受託製造設備・研究所建て替え需要が好調、フル稼働状態に
千代田化工建設グループで、GMP対応のライフサイエンス施設を手掛ける千代田テクノエース。大手新薬メーカー向け案件に対応している親会社の千代田化工建設と共に医薬品関連施設のプロジェクト実績を積み上げ、GMP準拠の建築系エンジニアリング会社として、ジェネリック医薬品メーカーや受託製造の設備で、独自の実績をあげている。GMP対応の施設構築技術、プロジェクト遂行力を武器に、ライフサイエンス市場を攻める千代田テクノエース。伊藤 卓 代表取締役社長に、事業方針を中心に聞いた。


 【2022/5/25日号】
ジュロン・エンジニアリング・リミテッド 渡邊 康一 社長
建設・EPC・メンテの3事業で展開、脱石炭火力発電戦略を加速
IHIグループ以外の案件にも対応
IHIのシンガポール現地法人であるジュロン・エンジニアリング・リミテッド(JEL)。1971年の創業以来、石炭火力発電プラントを中心に各産業プラントの建設工事を手掛けてきた。そのJELは昨年創業50周年を迎えたが、時代は脱石炭火力発電へと突入。JELもガス火力発電プラントの他、各産業プラントやごみ発電プラントへの対応が不可欠になった。建設工事・EPC・メンテナンスの3事業を手掛けるJELだが、脱石炭火力の時代をどう生き抜くか、渡邊 康一 JEL社長に事業戦略について聞いた。


 【2022/5/10日号】
島田電機 島田 正美 代表取締役社長
防爆スペシャリスト集団として歩んだ半世紀
創業50周年、次の50年では水素・デジタル化への取組を強化
防爆のスペシャリスト集団として「尊い人命と環境保全」を経営理念に地道な事業を展開してきた島田電機。今年創業50周年を迎え、次の50年に向けたスタートを切った。社会は脱炭素、デジタル化へと変化するが、これからは防爆機器メーカーにとっても、水素社会やデジタル化への対応を無視できない。また非防爆機器の防爆化へのニーズは近年、高まりを見せる。創業50周年を迎えた島田電機の島田 正美 代表取締役社長に、「次の50年を見据えた」事業展開について聞いた。


 【2022/4/25日号】
日本プロジェクトマネジメント協会 加藤 亨 理事長
地方の活性化に役立つPM
実務に即したPMの普及で、わが国産業の底上げ図る
日本プロジェクトマネジメント協会(PMAJ)は近年、地方での活動に力を入れている。地方の地域に根ざした産業の効率化へのニーズは高く、それを実現するためにPM(プロジェクトマネジメント)を活用する。そのために、PMAJは現在、地方とのコミュニケーションを強化している。特にコロナ禍に見舞われた以降はオンラインによるコミュニケーションを進め、地方同士での連携も取りやすくなり、PMを活用しながら、地方を活性化しやすくなった。PMの地方への普及について、PMAJの加藤 亨 理事長に聞いた。



 【2022/4/10日号】
千代田化工建設 榊田 雅和 代表取締役会長 兼 社長
激変する事業環境で、より重視するリスク管理
カーボンニュートラルでは「SPERA水素」事業、アンモニア・洋上風力にも取組
4月1日付で、千代田化工建設の榊田 雅和 代表取締役会長が、社長を兼務、新たな体制が始まった。昨年6月の会長就任に伴い、CEOとして経営の全責任を担ってきた榊田会長兼社長は「従来と大きな変更はない」と言う。たしかに事業体制面においては、大きな変化は無いのかもしれない。しかし世界は、コロナ禍が終息しないまま、ロシアがウクライナに侵攻するなど、事業環境には不安定要素が加わり、激変の様相だ。同時にエネルギーや材料価格も高騰し、この状況が事業にどのように影響するかも不透明だ。就任したばかりの、榊田 雅和 千代田化工建設 代表取締役会長 兼 社長に聞いた。



 【2022/3/25日号】
福井製作所 福井 洋 代表取締役社長
創業100周年の2036年に「カーボンニュートラル社会の中心にいる」
脱炭素社会でも安全弁には、多くの活躍の場
プラントや船舶の内部圧力を逃がす安全弁。これまでに、施設の安全を確保するうえで、大きな役割を果たしてきた。その安全弁だが、カーボンニュートラル社会においても、様々な活躍の場がある。−253℃に液化した液化水素をはじめ、CCUS、メタネーションなど、圧力のかかる場所には安全弁が必要だ。この安全弁のトップメーカーである福井製作所は、創業100周年を迎える2036年に向け「カーボンニュートラル社会の中心にいる」をスローガンに取組を強化している。福井製作所の福井 洋 代表取締役社長にカーボンニュートラル社会における、安全弁の重要性について語ってもらった。



 【2022/3/10日号】
JFEプロジェクトワン 大森 亮 代表取締役社長
JPOとJFEエンジニアリングのシナジーを発揮
JFEエンジ、「2030年1兆円」目標へ貢献
JFEエンジニアリングによる、三井E&Sプラントエンジニアリング(MPE)の買収により生まれたJFEプロジェクトワン(JPO)。社名の「ワン(One)」には、「No.1を目指す」「唯一の存在になる」などの意味が込められている。かつて、旧三井造船(現三井E&Sホールディングス)の化学プラント・エンジニアリング部隊は、専業大手3社と肩を並べる存在だったが、その部隊を源流に持つのがJPOだ。JFEエンジグループの一員として、グループの持つ「2030年売上高1兆円」という目標達成への貢献には、海外プロジェクトの受注が不可欠だが、旧三井造船の海外化学プラント部隊の復活が期待される。JPOの大森 亮 代表取締役社長に現状と今後の取組について聞いた。



 【2022/2/25日号】
月島環境エンジニアリング 太田 等 代表取締役社長
ニッチな市場で存在感示す燃焼のスペシャリスト
月島グループのホールディングス化で産業事業本部とエンジ分野を統合へ
廃液・排ガスの燃焼技術に特徴を持つ月島環境エンジニアリング。燃焼のスペシャリストとして、廃液・排ガスや固形廃棄物を適切に効率よく燃焼する装置を持つ。そのために必要な耐火材の選定など、様々なノウハウが売物だ。再来年度に向けて検討している月島機械のホールディングス化に伴い、月島の産業事業本部エンジ事業と統合する予定である。今後は、統合に伴う増員で大型プロジェクトにも対応しやすくなる。プロジェクトの大型化に伴い、プロジェクト管理の徹底が求められるが、技術開発などでも道が開けるメリットもある。月島環境エンジニアリングの太田 等 代表取締役社長に現状と今後について聞いた。



 【2022/2/10日号】
日本メンテナンス工業会 田 寿一郎 会長
法人化の実現でメンテナンス業の社会的認知度の向上に尽力
フランジ締結技能講習制度を開始、大学・高専に寄付講座も提供
昨年、任意団体から一般社団法人に法人化された日本メンテナンス工業会。法人化に伴いその役割も重くなったが、メンテナンス業の認知度を高める機会も増えた。目下、業界が直面するのは、人材の確保や長時間労働削減など、難題が多い。特に人材の確保では、若手人材の入職に力を入れる必要があり、大学・高専への寄付講座の提供も継続されている。その一方で昨年は、フランジ締結技能講習を始め、現場のニーズに即した事業も本格化させている。法人化により新たなステージを迎えた、日本メンテナンス工業会の田 寿一郎 会長(高田工業所代表取締役社長)に工業会の事業展開について聞いた。




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