My Opinion 2025│ENN-net

　　※本文は一部を抜粋したものです、詳細はENN誌をご覧下さい。

　【2025/3/10日号】

【専業エンジニアリング大手のＤＸ戦略を追う②】
巨額の設備投資を実施する顧客に響く提案をデジタル活用で実現
ＥＰＣ対応から新ビジネスモデルまで、幅広く対応する日揮ＨＤのデジタル戦略
日揮ホールディングス　執行役員・チーフ・デジタル・オフィサー（CDO）谷川圭史氏

多額の投資を伴う社会インフラ設備・プラントなどのＥＰＣを担うエンジニアリング会社は、デジタル技術の効果的活用により、今まで以上に顧客からの信頼を獲得する。日揮ホールディングス（ＨＤ）は2018年に「ＩＴグランドプラン2030」を策定し、デジタル化に取り組んできた。しかし、2018年と現在では、事業を取り巻く外部環境は大きく変わっている。また日揮ＨＤは2021年に発表した長期経営ビジョン「2040年ビジョン」において、新たなビジネスモデルの確立を打ち出しており、デジタルを活用した新事業も展開している。外部環境が激変する中、長期経営ビジョンを実現していくために、デジタルといかに向き合っているか、日揮ＨＤの谷川圭史執行役員ＣＤＯに聞いた。

　【2025/2/25日号】

【専業エンジニアリング大手のＤＸ戦略を追う①】
ソフトウェアでアップデートできるプラントを目指す日鉄エンジ
自ら考え判断する「自立型プラント」の開発に取組を強化
日鉄エンジニアリング　執行役員・ＤＸセンター長　古家秀彦氏

これまでプラントは、客先への引き渡し後、長期間にわたり引き渡し当時の状態のままで稼働、運用されてきた。しかしプラントが、スマートフォンと同じように、ソフトウェアのアップデートで機能向上できるようになれば、常に進化した最新の状態での操業が可能になる。そのために現在、日鉄エンジはプラットフォーム「Think Platform」を開発して、ソフトウェアで定義されるプラント（ＳＤＰ：Software Defined Plant）の実現を目指している。自ら考えるプラントの開発に取り組む日鉄エンジが目指す「自立型プラント」について、執行役員・ＤＸセンター長の古家秀彦氏に聞いた。

　【2025/2/10日号】

メンテナンス業の認知度の向上で成果
増加した会員企業、学生へのアピールにも積極的な取組
日本メンテナンス工業会　髙田寿一郎会長

メンテナンスの施工を手掛ける企業が会員企業となっている日本メンテナンス工業会。2021年に始めたフランジ締結技能講習制度の認知度向上とメンテナンスへの社会的な関心の高まりを受け、このところ会員企業数も増加傾向だ。メンテナンスへの関心の高まりの背景には、わが国のプラントの老朽化という現実もあり、メンテナンスはますます重要になってきている。その一方で、日本メンテナンス工業会は、大学や高専へのメンテナンス業の認知度の向上を図り、若手人材の確保にも取り組んでいる。メンテナンス業の社会的認知度の向上に取り組む日本メンテナンス工業会の髙田寿一郎会長（高田工業所社長）に聞いた。

　【2025/1/25日号】

今、なぜ「Ｐ２Ｍ」か
複雑化企業活動に今求められるコンセプト
イノベーションマネジメント　代表取締役芝尾芳昭氏

企業活動には、オペレーションとプロジェクトの二つの要素がある。従来、企業活動の多くはオペレーションだったが、競争環境が激しくなり既存ビジネスの価値の低下が速くなり、新価値創造の必要性が高まるにつれプロジェクト比率が高まっている。実際、ドイツではＧＤＰの40％がプロジェクトと言われ、この比率は今後も高まることが予想される。

こうした時代に対応する概念として今、注目されるのが「Ｐ２Ｍ」だ。2001年に考案され日本発のＰＭノウハウとして注目されたが、価値創造を実現するプログラムとプロジェクトを一体として扱う「Ｐ２Ｍ」の概念は、これからの企業活動にとって、ますます重要度が高まる。昨年秋に上梓された「『Ｐ２Ｍプログラム＆プロジェクトマネジメント』標準ガイドブック」（改訂４版）の編集で中心的な役割を果たした、イノベーションマネジメント㈱代表取締役社長の芝尾芳昭氏に聞いた。